住宅のためだけに使える貯蓄を割り出してみよう

効率よく自分にぴったりな住まいと出会うためには、あなたが買えるマイホームの価格を知ったうえで、住まい探しをする必要があります。
　そのためには、現在の貯蓄のうち、マイホームの購入に充てられる額を割り出しておくことが重要。というのも、数千万円の代金をすべて現金で揃えられる一部の人を除けば、あとは皆、手持ちの現金に住宅ローンを足して住宅を購入するしかないため。どれだけ現金を揃えられるかが予算を大きく左右するのです。
　しかも「貯蓄は全部、マイホームに注ぎ込む」という人以外は、子供の教育資金や自動車購入のための貯蓄、いざというときのための貯蓄などもあるはず。まずは現在の貯蓄額から、そうしたもろもろの“住宅以外の目的のための貯蓄額”を除いたマイホームのための“自己資金”を計算しておきましょう。

＜1-1-1＞ 自己資金には頭金と諸費用が含まれる

ローン保証料や税金などの諸費用も忘れずに

ただし、この自己資金は、すべて住宅の頭金として使えるわけではありません。代金以外にローン借り入れのための保証料、登記のための税金などの諸費用がかかってしまうためです。
　諸費用の額は、住宅の広さや築年、ローンの借入先等の条件によってバラつきがありますが、住宅代金の３％〜10％が一般的な目安。平均６％程度でしょう。
　特に諸費用の額を大きく左右するのは、仲介会社を通して買った場合にかかる仲介手数料。だから、仲介手数料がかかる中古住宅や一部の新築住宅は、最低６％程度の諸費用となります。たとえば4000万円の住宅で諸費用が６％なら240万円です。

＜1-1-2＞ マイホームを買ったときの主な諸費用

頭金は必ず２割とは限らない

自己資金から諸費用分を除いた残りが頭金となるわけですが、これは一般的に住宅代金の２割といわれています。それは、以前の住宅金融公庫（以下「公庫」）は、住宅価格の８割までしか融資を行わなかったため。残りの２割は現金を用意しなければならなかったからです。
　ところがいまでは、税込年収400万円から500万円以上なら８割を超える融資を受けることもできるようになりました。銀行などの民間ローンも、８割を超えた融資を行っており、頭金は必ず２割なければならないというわけではありません。
　ただ、あまりに頭金が乏しいと、その分借り入れが増えて、ローン返済の負担も重くなってしまいます。引越代や家具・照明代などもばかになりません。ですから、頭金と諸費用を合わせた自己資金=キャッシュは、余裕を持って住宅価格の３割程度は用意することを目標にしましょう。