地震の直接的な被害は、揺れによる建物本体の損傷です。十分な対策がなされていないと、壁面にひびが入ったり、柱の接合部がずれてしまったり、場合によっては倒壊に至ることも考えられます。新築の場合は、2000年に改訂された建築基準法に基づいて、基礎や建物本体（躯体）から耐震対策を進めることが肝心です。自邸の建築中の現場などを見学する際も、耐震補強などが十分に施されているか、大工さんに聞いてみるのもいいかもしれません。既存の住宅も、必要ならば耐震診断をして、耐震補強のリフォームを考えることもできます。 >>耐震診断表

地震などの揺れに対する建物の対策には、大きく分けて耐震・制震・免震という3つの方法があります。それぞれ対策が異なるので、知識として覚えておきたいものです。

[耐震]	建物の壁、柱、床などを地震で揺れても壊れないように頑丈にすることです。｢耐力壁｣と呼ばれる強度のある壁などで補強する方法で、木造住宅に一般的に使われる方法です。
[制震]	地震の揺れを建物に伝えて吸収し、多少揺れても壊れないようなしなやかな構造にすることです。有名な法隆寺の五重塔はこの方法です。
[免震]	建物の揺れを吸収する装置の上に設置する方法で、地震の揺れが建物に伝わりません。鉄骨造やツーバイフォーの建物に有効な方法です。

木造住宅の新築の場合は、建築基準法に則って設計・施工さえすれば、十分な耐震性能を確保することができます。 問題は、まだ法律に基準のなかった時代に建てられた住宅です。特に耐震性能への認識が薄かった時代（1971年の建築基準法改定前）に建てられた住宅は、現在まだ３分１程度残っているとされ、場合によっては耐震補強が必要になるかもしれません。 地震対策は、新築か既存住宅か、また木造住宅か鉄骨造かなど、住まいの状態によっても異なります。耐震補強を考える場合には、住まいにふさわしい補強の方法を提案してくれる工務店やリフォーム業者に依頼したいものです。 木と鉄骨を複合させた梁

軽量Ｈ型芯材に上下を木ではさんだ複合梁と接合金具（NAISテクノストラクチャーオリジナル）を使用した高い耐震性を持つ住宅工法があります。実物大住宅による実験では、阪神・淡路大震災クラス（震度７相当）の５回の揺れにも構造強度上、問題がないことが実証されています。

和瓦を使った屋根は重く、建物全体の重心が高くなってしまいます。そのため、地震が起こると重心が低い建物よりも大きく揺さぶられることになります。屋根瓦が軽量になると、重心が低くなり、耐震性が高まります。ただ、軽ければ軽いほど良いというものではなく、台風などの強風でもあおられないような重量は必要です。建物全体のバランスを考えて選択することが大切です。
	和瓦の約３分の１の重さで耐久性もある軽量厚物瓦。