失敗しない住まいの設備選び

3.燃えにくい仕様で延焼を防ぐ耐火対策

地震や火災など、大事な家族の安全と家財を守るのに考えたいのが建材や内装材。居室内で大きな面積を占めることから、デザイン性が重視され、安全面は二の次になりがち。住まいづくり段階で、火災時の延焼などに対する備えを考慮しておくと、安心で快適な暮らしを実現します。

逃げ遅れを防ぐ、火災認知がポイント

地震による揺れ直後に起こる火災も少なくありません。人命を脅かし、後を絶たない住宅火災。火災で助かるかどうかは、火災発生の早期発見と言われています。燻焼(くんしょう)火災では、1階で発生した火災の煙を2階の警報器が検知するまでに約10分〜11分(※)。火災が発生した1階部分の警報器感知から約3分〜4分後(※)。
警報器には連動型タイプがあります。連動型なら、火災発生を一斉にお知らせし、逃げ遅れを防ぎます。警報音タイプと、最近では、何が起きたのか分かりやすい音声警報機能付きタイプも登場しています。
住宅火災の死亡原因は、6割以上が逃げ遅れ(消防白書より)。警報器設置でいち早く火災を認知することが重要です。

※松下電工火災実験による。

連動型タイプなら、どの部屋にいても一斉に火災を認知して警報することが可能。


一定以上の揺れを感知すると電力遮断などをコントロールする分電盤。

住宅用火災警報器設置義務について

住宅火災による犠牲者を減らすために、消防法が平成16年に改正され、全国一律に住宅用火災警報器の設置が義務付けられています。
既存住宅では、各市町村条例により、原則として平成20年5月31日、遅くとも平成23年5月31日までを期限に、設置完了期日が定められています。詳しくは、居住地域の所轄消防署でご確認ください。

火を使わないことから、火災リスクが少ないIHクッキングヒーター。安全面からも人気が高い。


延焼を防いで大切な家財を守る

建材は、色や素材の外にも選ぶ時に気をつけたいポイントがいくつかあります。カタログなどでチェックしたいのが不燃や準不燃の表示です。自然素材やアレルギー対策で注目される珪藻土でできた調湿建材などは、燃えにくい建材の一つです。
思わぬ火災の原因になるのが、切れてしまいぶらさがった状態のままの電線。道路の電柱から自宅敷地内に引き込むときに、電線や電話線をすっきりまとめて地中化して、宅内に引き込むポールもあります。敷地内で電線が切れてぶら下がり状態になるのを防ぐことができます。また、使用量メーターなどの機器はポール部に設置されているため、検針時も気にならなりません。
住宅の耐震工法と同時に住宅内の耐震・耐火に備えることで、非常時だけではなく、より便利で快適な暮らしが広がります。

敷地内の電力引き込み線を地中に埋設。電力線が切れても敷地内は安全に。
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壁や天井などの建材にも不燃性を選びたい。

貴重品を守る床下収納タイプの耐火金庫。


■燃焼比較テスト

※建築基準法では、防火地域、準防火地域に建設される建物に、延焼のおそれのある開口部には、防火戸、その他の政令で定める防火設備を使用するように定められています。詳細は、住まいづくりを依頼する住宅会社、建築家などに確認してください。

■炎が燃え広がる順序

照明器具、住宅設備・建材、電気設備など、
商品選びを松下電工がお手伝いします。
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